『徹底検証　テレビ報道「嘘」のカラクリ』小川榮太郎著（青林堂）　それでも左翼メディアの偏向報道がつづいている

それでも左翼メディアの偏向報道がつづいている
具体的なキャスターや番組名をあげて、そのフェイク実態を検証してみると
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米国の情報空間は劇的に変貌しつつあり、トランプのツィッターが大きなニュースとなる状態が続いている。そしてアメリカ人の多くがＣＮＮを信用しなくなった。左翼新聞は軒並み部数を減らし、逆に保守主義の立場に立つ「フォックス・ニュース」の影響力が増した。またネット新聞が、リベラルな異見とは異なった、ちゃんとした報道を流すようになった。

大統領上級顧問だったバノンが関わるエバーブライトなどはネットニュースである。日本にはまだ、このようなメディアが誕生していない。

この点を比較すると、日本はまだまだ地上波テレビが垂れ流すフェイク番組の悪影響がつづいており、極左の番組が依然として腐臭にみちたゴミ（フェイクニュース）を量産している（もっとも評者などはテレビを一切見ないので、その腐臭に吐き気を催すこともないが）。

では、そのテレビ局と、番組名とキャスターならびにコメンティターは誰々なのか、本書は具体的に発言内容の細部にまで立ち至って詳細を検討している。

害悪の番組とは「サンデーモーニング」「情報ステーション」「ひるおび」「ＮＥＷｓ２３」、「情報ライブミヤネ屋」であり、これらが悪質はデマ報道を繰り返し、フェイクニュースを連日連夜、製造し、発信しているという。

ならば、どうやってメディアの左まきフェイクを是正させることが出来るか。

放送法によって公平が謳われているにも拘わらず偏見だけを報道する極左メディアに戦いを挑むしかない。

まず放送番組にかかわる規律について国際比較を試みた。

すると驚くなかれ、日本だけがメディアへの規制に関して法律がないのだ。やりたい放題の原因がここにある。

つまり行政が法的にできる措置は「番組基準の制定」「訂正放送の命令、課徴金」「放送免許停止、取り消し」。これら３つの法体系は米国、英国、仏蘭西、ドイツにあり、いや韓国にもあるが、日本は放置状態だ。そのうえ英国をのぞく他の先進国には「刑事罰」も設定されている。しかし日本にはない。

なぜテレビ局がサヨクに汚染されたまま放置されているかの元凶であろう。しかも偏向を垂れ流すかれらは『確信犯』ときており、説得しても無意味である。

サヨクは連合し、安倍政権打倒をいまも仕掛けているが、放送法が嘲笑され、総務大臣は無力である。

小川氏は嘆く。
「こんな異常なことは世界の自由主義国家を通じてありません」

しかし日本のテレビは「法規制、監視、懲罰セロの『絶対権力』そのもの」になってしまった。「どうしたら、この主体なき洗脳の共同体から、国民の知る権利を取りかえすことが出来るのでしょうか」

そこで筆者の小川氏が中心となって、この偏向番組のスポンサーに質問状を送る運動を開始する。もっとも鋭角的なアキレス腱、不意を突かれた朝日新聞は社説を使って大々的な反論を載せた。

これで分かった。かれらのアキレス腱がどこにあるかが。偏向テレビと新聞の是正のための戦いは、いま始まったばかりである。

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「サンデーモーニング」「報道ステーション」「ひるおび」「NEWS23」「情報ライブ ミヤネ屋」
これらフェイクニュースによる「デマ報道」。
私たち視聴者はどうしたらいいのか?!

〈目次〉
第1章 暴走するテレビの選挙報道
第2章 安保法制報道の悪夢
第3章 情報工作が紛れ込む危険地帯──テレビによる北朝鮮報道
第4章 『報道ステーション』という「罠」
第5章 『サンデーモーニング』──日曜日、朝の憂鬱
最終章 テレビはひどい、では視聴者はどうしたらいいのか──コンシューマー運動の提案
巻末参考資料 TBS社による重大かつ明白な放送法4条違反と思料される件に関する声明