ＢＹＤは脱炭素、環境保護、地球温暖化という国際社会の流れに便乗した　爆発事故頻発は「不都合な真実」なのでメディアも報道しない（宮崎正弘国際情勢）

ＢＹＤが中国市場でテスラを抜いた等と騒いでいるが、そのカラクリは生産台数と販売台数の乖離、新車を擬似登録して中古車として売り、さらにダンピングで海外輸出しているのだから数字が細工されている。ＢＹＤの赤字、じつは８兆円に及んでいる。

日本でのＥＶ販売はといえばテスラ１万台強。ＢＹＤは３０００台だった。ＢＹＤの日本撤退の声も聞こえてくる。

脱炭素、環境保護、地球温暖化という国際社会の流れに便乗したまでは良かったが、中国製ＥＶがしょっちゅう爆発事故を起こしていることは「不都合な真実」なので報道されない。

２００６年のドキュメンタリー映画「不都合な真実」がもたらした悪影響は甚大である。この嘘宣伝が国際社会の方向性を変えた。アル・ゴアの宣伝によってハリウッドの著名人や左派メディアが、自らのイデオロギーと活動を縦横無尽に宣伝できた。アルはクリントン政権で副大統領、ＩＴ革命を推進する一方で自然環境保護に積極的に取り組み、ノーベル平和賞まで貰った。

ところが節電を訴えたアルのテネシー州の豪邸は電力消費が一般家庭の２０倍。批判が集中したので渋々広大な庭に太陽光パネルを敷き詰めるという泥縄だった。

大嘘はいくつもあって北極クマは地球温暖化で絶滅すると行ったが、クマは増えていた。

嘘の一つがグリーンランドだ。アル・ゴアは「グリーンランドを覆う氷床が融解の危機に瀕している」として、海面上昇のシミュレーションを示し、「オランダ、サンフランシスコ、フロリダ、北京、カルカッタ、マンハッタン、上海の大部分がこのような壊滅的なシナリオで水没する」と予測される等と恐怖心を煽った。

いずこも水没してはいない。

2024年のグリーンランド氷床の状況は平均を上回る降雪量と平均を下回る融解だった。つまり気温も変化せず、グリーンランドの気象観測所で測定された月平均気温は1991年から2020年の平均気温に近かった。

2026年1月に発表された研究では、「グリーンランド北西部の氷床にある厚さ500メートルの氷冠、プルドー・ドームは、約7100年前には完全に氷がなく、気温は現在よりも3～5度、高かった」と気象学者は述べた。

さて米国のトランプ大統領はデンマーク自治領グリーンランドを領有し、「勢力圏」とする西半球の覇権を確立すると放言を繰り返している。そこで欧州列強は「山岳調査」などと称して軍を派遣、事態の収束を急いでいる。

トランプはグリーンランド領有の理由として中露の軍事的影響力の排除を挙げている。地政学的な戦略的要衝であり、次世代ミサイル防衛システム「ゴールデン・ドーム」を構築する上でも、領有が不可欠だと訴える。

もっとも、米国はデンマークと１９５１年に交わした防衛協定で、グリーンランド駐留米軍を増強することは可能であり、デンマークのラスムセン氏は「米国はいつでも増派できる」と指摘している。

「トランプ大統領はグリーンランドを獲得したいと考えており、欧州軍の派遣は北極のこの島をデンマークから奪還する計画に影響しない。大統領は優先事項を非常に明確にしています。彼は米国がグリーンランドを獲得することを望んでいます。それが国家安全保障にとって最善だと考えているのです」と、ホワイトハウスのカロリン・リービット報道官は１月１７日の記者会見でも改めて明言した。欧州がグリーンランドに軍隊を派遣することについては、「欧州に軍隊が駐留していることが大統領の意思決定プロセスに影響を与えるとは思わない。また、グリーンランド獲得という大統領の目標にも全く影響を与えない」

▼アル・ゴアは嘘の責任をどう認識しているのだろうか？

アル・ゴアのプロパガンダ映画『不都合な真実』に戻ると、かれの予測は惨めに間違っていた。

キリマンジャロには今も雪が降り続き、多くの人がキリマンジャロの最後の雪を観ようと訪れたが、たくさんの雪があることに驚き、嬉しい驚きを感じた。

ヘミングウェイの名作『キリマンジャロの雪』はいまも世界で読まれ続けている。

アルは「氷河が消滅の危機に瀕している国」としてアルゼンチンとペルーを挙げた。2026年現在でもアルゼンチンとペルーには氷河が残っている。

ゴアのハリケーン予測や干ばつ予測も誤りであったことが判明している。

ドイツがクリーンエネルギーに5,000億ドルを投資した。送電網の容量を倍増させたのだ。ところが発電量は20%減少し、販売価格は3倍になった。

カリフォルニア州の「イヴァンパ太陽光発電施設」は、建設費22億ドルをかけた。しかし発電目標を達成できず、野生動物は激減し、生態系は悪いほうに暴走し、砂漠の景観を損なったためまもなく閉鎖される予定という。