ＧＡＦＡから「ＦＡＮＧ」へ新興ビジネス地図が塗り代わった　エネルギー関連産業は沈没。「巣ごもりビジネス」大躍進（宮崎正弘国際情報解題）

２０２０年の十大ニュースがメディアを飾っている。

バイデン当確が大きな話題だが、日本国内ではコロナ、安倍晋三ロスに次いで、「鬼滅の刃」。映画公開から短時日に空前の３２４億円という興行収入。これもコロナが原因だろう。

武漢ウィルスの責任を取らず、他人に転嫁する「某国」へのイライラ、あの悪魔をやっつけろという庶民感情が、鬼滅ブームを呼んだと考えると、この珍現象の謎も解ける。

世界市場を見渡せば、コロナですっかりビジネス界も様変わり、なんといっても収益が９０倍になった「ズーム」が筆頭、在宅勤務が拡がり、暇をもてあます人は自宅で仕事もそこそこに、映画を見た。「自宅映画館」で莫迦当たりを取ったのが、新顔の「ネットフリックス」だ。

ウォール街を牽引したハイテク通信のＧＡＦＡは基本的に変わりがないが「四天王」からアップルが抜け落ちて、ネットフリックスと置き換わった。株式市場の異変も併行したのだから「大事件」と言える。

ＧＡＦＡとはグーグル、アップル、フェイスブック、アマゾンである。

新造語の「ＦＡＮＧ」は、Ａ（アップル）の代替がＮ（ネットフリックス）。ＦＡＮＧは「牙」という意味がある。アップル脱落は、中国から抜け出せないからだ。

ＦＡＮＧの命名は投資家のジム・クレーマーという人で、２０１５年に「注目すべき企業群」として列挙した。

当該ネットフリックスは、１９９７年にカリフォルニアに誕生したベンチャー。オンラインでＤＶＤをレンタル。当たりに当たって２００２年にナスダックに上場し、最近は独占配信、自社スタジオも構えて、オリジナル作品も投入している。

ＧＡＦＡは司法省や、各州の司法当局から「独禁法」違反で提訴されており、マイクロソフトの和解から十年、裁判闘争は長期化が予測されている。

なにしろグーグルとフェイスブックは反トランプの急先鋒、ところが独禁法で訴えているのは民主党系が多いというのも皮肉だろう。

１２月２８日にモーニングスターの報道（２０２０年の投資効率ランキング）に拠れば、エネルギー（石油、ガス。その精製、設備、運輸を含めて）はマイナスとなった。

その一方で、ビットコイン、イーサリアムなど仮想通過のリターンは３・３倍。ＦＡＮＧは２−３倍のパフォーマンスを得た。

仮想通貨の根強さは意外、またエネルギー関連産業の沈下はバイデンがパリ共栄復帰を言いつのっているから、さらに悪化するだろう。「２０５０　排出ゼロ」は幻想ではないのか。